1961年に設立され、2009年の時点で参加国は118、オブザーバー参加国は16
1954年のネルー・周恩来会談で示された平和五原則を出発点とし、1955年のバンドン会議で平和十原則に発展した。なおこのバンドン会議は正式名称は「アジア・アフリカ会議」と言い、アジア・アフリカの29カ国が参加している。
背景としては、当時民族独立運動が盛んになり、朝鮮やベトナムでは国際戦争に発展。これを共産主義ドミノと見たアメリカが干渉し、核の脅迫を行ったことがある。
こういう状況の中で、1961年9月にベオグラードで第一回非同盟諸国首脳会議が開催された。当初の参加国は25カ国であった。
その後、「非同盟」の考え方や、先進国との距離感をめぐり混乱や紆余曲折があり、ソ連・東欧の崩壊後は一時崩壊の危機にさらされたが、途上国の安全と世界の平和を望む声に押されてふたたび強化されている。
今日では、各国の平等と国家主権、核兵器廃絶を目指す世界最大の組織として、その特徴を発揮している。
広島在住のWebジャーナリスト、哲野イサクさんが「2010年 NPT再検討会議」を記事にしているが、以下の表現が非同盟運動の傾向を象徴的に表している。
今回再検討会議は、非同盟運動諸国とアメリカ、フランスを中心とする核兵器保有国の激突だった.
非同盟運動諸国を中心とする非核兵器保有国の、核兵器に対する感情は「嫌悪感」にまで昇華されている。日本の外務省が宣伝する「日本人の核アレルギー」どころの話ではない。
彼らは核兵器を心底嫌い、憎んでさえいる。それだけに、非同盟運動諸国が「核兵器廃絶」への中心エンジンとなるだろうことは、疑いがない。
もう1ヶ所
今回の再検討会議は、非同盟運動諸国が、強い団結と政治的意志をもって主導したことを示している.
非同盟諸国は、今回の会議を、きわめて危機感をもって臨んだ。アメリカをはじめ核兵器諸国は防戦一方に追われた。
この文章だけをとってみても、非同盟運動に代表される途上国の団結が、核廃絶に向けた流れの最大の駆動力となっていることが分かるでしょう。
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