産業能率大学が「上場企業の課長実態調査」の結果を発表した。
昨年12月の調査で対象は600人。
3年前と比較した職場の変化について、
1.業務量が増加している 57%
2.成果に対するプレッシャーが強まっている 39%
3.職場の人数が減少 33%
となっている。
リストラと成果の強制という二律背反の中で、課長が板挟みになっている状況が分かる。
これは精神的なストレスばかりではなく、肉体的にも負荷となっている。
課長職というのは末端管理職としてマネージメント業務とプレーヤー業務の二つをこなさなければならない。
ところが職場のリストラでプレーヤー業務がのしかかってくる。
これをプレーヤー業務が仕事の半分以上を占める人の割合でみてみると、
2年前の前回調査 40%
今回の調査 48%
で8%増加している。
これがマネージメント業務にどう影響しているか
人材育成の弊害 60%
目標・計画の策定の困難 48%
となる。

まとめると大企業の事務現場では以下のような事態が起きている。
1.現場のトップにストレスが蓄積されている。
2.現場の指揮系統が混乱し始めている
3.現場が計画や目標を持てなくなっている
4.現場で成長の機会が失われている
5.現場に疲労が蓄積されている
要するに職場崩壊が始まっているということだ