購買力平価というのが良く分からない。

ＯＥＣＤで出している統計だから、心情的にはドルを基準としているのだろうと思う。アメリカ人になったつもりでこの数字を見なければならない。

たとえば外国へ行くとする。現金で払う機会は、タクシー、食事、コーヒー、ビール、ミネラルウォーターというところか。私が行くのはたいていは途上国だから、一般的には物価は安いことが多い。韓国なら１/５、中国なら１/１０くらいだろうか。もっともだいぶ前の話だが。
逆にユーロ圏に行くと物価が高いのに驚かされる。アメリカでもマイアミ空港のスタンドバーでビールの小瓶が１本で５ドルもしてびっくりした。

そういう日本も一昔前は１ドルの実勢価値は約１８０円といわれていたから、現在が１１０円であれば、ドルに対する価値は１．５倍くらいに上がっていることになる。当時の為替相場が１２０円見当だったから、結局、実勢価値と為替相場は約１．５倍の乖離＝実質的円安を伴いながら、平行して１．５倍円高に振れたことになる。（この“構造的”乖離の原因については、それ自体としての検討が必要であるが、この際はパスする）

とすれば、投機資本の撹乱はありつつも、結局円の実質価値が上がったことが円高の原因ということになる。これはデフレーションである。
デフレーションはそれ自体は価値中性的なものであり、一つの均衡状態からもう一つの均衡状態への移動である。移行過程においてはさまざまな事象を呼び起こすが、あるところに落ち着けば、それはそれとして一つの状況である。

むしろ、その移動が何によってもたらされたかによって、表現のしかたは変わってくるだろう。一般的には、デフレをもたらすものは過剰所得か過少消費か、あるいはその組み合わせである。そして富の不均衡、分配の不均衡が過剰所得と過少消費をもたらす。そのゆえにデフレーションは社会病理現象となることが多いのである。

うーん！
たしかに購買力平価という概念を挿入することによって、かなりすっきりしたぞ。

円高の原因は富の不均衡にあるのだ。

だれか、経済学者（エコノミストでなく）がこのアイデアを立証してくれないかなぁ。