老健は医療機関から在宅への橋渡しの役割を果たす中間施設としてデザインされている。しかしそれはますます困難となっている。
なぜなら、在宅という言葉がもはや幻想となっているからである。

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25年前、単身世帯は20%だったが現在は30%を越え、20年後には40%になる。要するに日本国民の2人に1人は単身者だ。
男性の30%、女性の23%が生涯未婚で終わるとされる。これに離婚者・死別者をくわえると40%という数字がはじき出される。
まことに寒々とした光景が広がることになる。
ことに高齢者の単身世帯がすごい勢いで増えている。現在すでに、25年前の3倍に達しており、20年後の予測では15%に達する。

ここに在宅介護の成立する基盤はない。
公的にせよ私的にせよ、施設体系の中で介護を支えるしかないのである。

現在も特別養護老人ホームはまったく不足している。介護付き居住施設も、重介護には対応できず、しかもきわめて高額である。実体としてあふれた人たちは“中間”施設に滞留するしかない。