高速取引に関しては園田義明めも。が非常に詳しく、勉強になる。

あらかじめ設定したプログラムに基づいて、コンピュータによってミリ秒(1/1000秒)またはそれ以上のスピードで注文を出す取引のこと。

英語ではHFT(High-Frequency Trading)と呼ばれているが、日本では「高速取引」と称される。

アメリカでは売買高で、デリバティブ市場で3-4割、株式市場では6-7割を占めているといわれる。

証券監督者国際機構(IOSCO)は

①登録、認可制の導入、②特別な手数料や税の課徴、③プログラムの暴走についての事前検証、④機関投資家の「鞘取り」(フラッシュ・オーダー)禁止、④過去の取引の記録・検証システム

などを柱とする規制案を準備。

東証では、「現在のルールで十分に対応可能」としているらしいが、日本の国債は世界的に見て特異な状況にあり、投機が集中した場合、深刻な脆弱性を暴露するのではないかという懸念もある。

東証が大丈夫でも、大量に国債を保有する地銀などが対応できなければ、たちまち狼狽売りが連鎖するかもしれない。

とにかく敵はでかい。すでに一国の政府で対応できるレベルではない。