女性週刊誌の動向が少し飲み込めてきた。
とにかく、皇室がらみと否とを問わず平和・護憲の立場から記事を連発しているのは「女性自身」だということだ。それに「週刊女性」が追随している。
それで焦った「女性セブン」が平和・護憲路線を後追いしようとしたところ、どこかの圧力でへこたれてしまったという筋書きのようだ。
我がクリニックの待合室には三種類の週刊誌が備えられている。日刊紙は二種類、北海道新聞と道新スポーツで、残念ながら「日刊赤旗」はお呼びでない。私が愛読しているのは道新スポーツの1,2面。ここが北海道日本ハムファイターズの指定席になっている。とくに勝った日の翌日は Must だが、しばしばそういう時ほど先客がいて読めずに終わる。
週刊誌は週刊文春と女性自身、それに事務局長が読み終わった「週刊ダイヤモンド」の3つ。週刊文春はせめて週刊現代くらいにして欲しいが、下品なので嫌われるのか。中身は週刊文春のほうがはるかに下品なのだが…
話を戻そう。
それで「女性自身」のバックナンバーを手にとってチェックしてみた。東京新聞も真っ青、まさに平和・護憲の連打である。しかも週刊誌という性格上、かなり踏み込んで(曖昧な根拠でも)書ける“強み”がある。
なぜ女性週刊誌(というより女性自身」)がこれほどまでに突っ込んで書けるのかということで調べてみた。

まずウィキペディアの「女性週刊誌」の項目。

女性週刊誌とは、女性を主な購買層と想定している週刊誌の総称である。「日本国外には例がない」そうだ。

代表的なのが以下の三誌。

『週刊女性』

主婦と生活社

26万部

『女性自身』

光文社

42万部

『女性セブン』

小学館

42万部

ということで、女性自身と女性セブンがしのぎを削っている状況が分かる。

ただ全体としては斜陽業界で、「ヤングレディ」や「微笑」などはすでに廃刊になっている。

おおむね女性客の多い店舗に置かれ、待合時間の閲覧に供される。

ということで、個人が家庭でとる雑誌ではない。

ついで「女性自身」の項目

1958年創刊。創刊時はアメリカの『Seventeen』と提携したファッション雑誌であった。しかし売り上げが伸びないため、皇室ネタを中心にした女性週刊誌として大幅に方針転換されていった。

しかし

皇室報道において虚偽内容の記事を掲載したとして、宮内庁から複数回に渡って抗議や記事の訂正を求められている

ということで、“週刊誌らしさ”は健在である。

しかし、ウィキペディアの記事を見ても「女性自身」が平和・護憲問題で突っ張る理由は良く分からない。


そこで注目されるのが朝日新聞デジタル の以下の記事

2015年8月10日 「安保法制、女性週刊誌も特集 韓流スター以上の反応」と題されている。

そろそろ消えてしまう可能性があるので、要点を紹介しておく。

女性週刊誌のテーマといえば、芸能ニュースと、健康や家計のやりくりといった生活関連型の話題が中心だろう。ところが、この夏、安保法制の特集記事が立て続けに掲載されている。読者の強い関心に後押しされた結果だという。

というのがリード。以下本文から

自民党の重鎮議員は、日頃読むことのなかった女性週刊誌に、頻繁に目を通すようになった。…党内で『女性週刊誌対策』をしようという声もある。

…安保法制への抗議行動を特集した「寂聴さん『このままでは戦争に…』」(女性自身 7月7・14日合併号)は、読者アンケートの人気ランキング1位に。

もともとは政権に批判的な立場ではなかった「週刊女性」も、読者の要望にこたえ安保特集を始めた。「『戦争法案』とニッポンの行方」と題し、10ページにわたって法案の中身を特集した。

この号は実売率が平均より3~4ポイント上がり、追加注文もあった。寺田文一編集長は「特集を支持する声が多くて驚いた。韓流スターや芸能人のニュース以上に反応が来た」と話す。

ティーン向けの「セブンティーン」、子育て世代の「VERY」も平和・護憲を取り上げるなど、女性誌が政治課題を扱うことは当たり前になりつつある。

この記事は自民とも親しい御厨貴・東大名誉教授のコメントで結ばれる。

政権中枢にいる人からも『安保法制に反対する妻を説得できない』と聞いた。「将来、徴兵制が導入されるのではないかという懸念が特に強く、女性や高齢者、若者の政治への関心は今後も高まる…

大阪の橋下市長に対する住民投票を見ても、「考える女たち、考えない男たち」という構図がはっきり見えてきた。「自助」の男、辛坊治郎というのが「考えない男」の代表だ。
アリストファネスの時代が始まった。シールズで女性の活躍が目立つのもそういうことなのかな。
野球のニュースで清宮と出てくると、“スガノミヤ”と読んでしまう私。